エンジニアの私が仮想通貨に全力で投資している3つの理由

エンジニアの私が仮想通貨に全力で投資している3つの理由

具体的に仮想通貨資産にどれだけ投資しているか

投資というと、株式投資など、お金を投資することがまず思い浮かびます。

私は現在、銀行預金を含む全ての保有金融資産の50%以上を仮想通貨(トークン)に投資しています。この比率は仮想通貨の価格が低調な2018年4月現在も、絶好調の2017年末と殆ど変えていません。

下記のように5%程度の投資額が上限と示している記事もありますので、相当高いリスクをとっていることがお分かりいただけるかと思います。


(出典: Here’s how much you should invest in cryptos)

一方、お金とは別に、世界中の誰もが等しく持っている資源として、“時間”が有ります。

私は週に60時間程度は仮想通貨・ブロックチェーン関連のビジネスや学習に携わっておりますので、自分の起きている時間の約54%を仮想通貨に投資していると言えます。

なぜ、私はそれほどまでに仮想通貨が投資に値すると考えているのでしょうか?

理由1. ブロックチェーン技術のもたらす圧倒的な利便性と効率性

本質的に人間は怠惰な動物であり、自分たちが楽をするために情熱を注ぐことを惜しみません。

有史以降、様々な技術を開発して、自らの生活の快適性を高めてきたことがそれを証明しています。

ブロックチェーンのキラーユースケースの一つである ICO は、“世界中”“数千人の投資家”から“億単位の資金”を、“数十秒で調達”することが出来、“1週間で上場”させ、その受益権(トークン)に流動性を持たせることができる技術です。

しかも“仲介業者も不要”で、 Ethereum 等のプラットフォームに支払う手数料もわずかです。

事業者側もさることながら、個人投資家側も未来のユニコーン企業に少額から投資することが出来るのです。スマホひとつ有れば。

これらを実現する仮想通貨、ブロックチェーン、スマートコントラクトの汎用性は高く、例えば不動産取引への適用も考えられています。

工場作業が機械化され、ルーチンワークがソフトウェアに自動化され、認知に関わる仕事もAIが台頭しているこのご時世で、商取引の仲介がコンピューターに取って代わられない理由は無いでしょう。

その結果、人間は早い・安い・巧いの利益を享受できるようになります。

私はエンジニアですし、業界人でもありますので、今の技術面やユーザビリティ面のいまいちな部分を改善すべく日夜様々なプロジェクトが動いていることを知っていますので、それらが改善されるのは時間の問題だと考えています。

そして、 ICO という強力な資金調達方法があることが、そのムーブメントを加速させることでしょう。

理由2. 既存経済圏との格差と汎用性

投資の基本概念として、投資対象の現在価格が割高であるか割安であるかという概念があります。株式の世界ですとPER(株価収益率)だったり、不動産の世界では実質利回りだったり。

仮想通貨(トークン)は本質的な価値を自由に設計できるという特性上、画一的な評価基準が今の所有りません。

唯一、判断基準となり得るのが、市場総額(流動トークン数+市場価格)です。下記は仮想通貨の市場総額と、その他の市場総額を比較した図です。

ゴールドや、株式市場、デリバティブ(金融派生商品)などと比べると、現時点では相当小さな市場規模の仮想通貨ですが、興味深いのは

  • 配当のある上場投資信託(ETF)型のトークン
  • 債券のような固定利子型のトークン
  • 円やドルの法定通貨を裏付けとしているトークン
  • ゴールドやダイヤモンド、不動産などの実物資産を裏付けとしているトークン

など、伝統的な金融資産をブロックチェーン技術でトークン化し、市場で流通できるようにしたものが次々に出てきていることです。

利便性・効率性はこちらのほうが圧倒的に上です。

仮想通貨資産を担保にしたレンディングなど、付帯的なサービスも世界各国の先進的なチームによって開発されています。

これらは、私が国際的な経済フォーラムなどに足を運んで実際に目の当たりにした現状です。

株式等の仕組みは今後も残ると思われますが、それら資産の管理の仕組みとしてブロックチェーンが活用される可能性は高いと考えており、それが私が自分の時間をこの分野に投資している理由です。

理由3. インターネットと同レベルの越境力と抵抗力

一度インターネットで広まってしまった情報を全て消し去るのが難しいように、一度ブロックチェーンに書き込まれた情報は、世界中に点在するコンピューター(ノード)に複製記録させ、仮に一国のノードが全て停止させられた場合でも他の国のノードが存在する限り動き続けます。

これは何らかの権力により根絶させることが非常に難しい事を指し示しています。

いくら日本が規制しても、技術的には海外のICOに投資出来てしまいますし、金融庁で認可されていない仮想通貨も売買出来てしまいます。

事実、先日金融庁から警告を受けた BinanceOKEx はマルタ島に本社を移すと発表しました。本社が変わったところでユーザ目線では何も変わりません。

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日本の規制団体もこのことは理解しているはずであり、マトモな業者のビジネスを妨げない程度のバランスの良い規制に変えていくであろうと考えています。

一方、昨今では米国証券取引委員会(SEC)に登録した上で実施される ICO(Filecoin等) などが出てきており、こういった正攻法で発行されるトークンも今後増えていくと考えられます。

結果として、株式のような証券型のトークンも増えてくると考えています。

市場の安定化の鍵は “価値の評価基準”

市場と技術の発展は約束されたものであると考えていますが、投資資産の種類(アセットクラス)として見た時に特に不安定なのが、前述の通り、上昇曲線の根拠となる評価基準が定まっていないことです。

債券であれば利子、株式であれば配当や自社株買い、不動産であれば賃料がその本質的な価値となっていますが、仮想通貨資産の場合は価値の設計が自由であるため算出が難しいのです。

ただし、これは致命的な課題では無いため、色々なインデックス(指標)の登場や、似たような価値を持つトークンをカテゴライズした上での評価基準の設定などにより、解決されることを期待しています。

まとめ

「なんとなく、価格が上がる気がするから」「掘り出し物だと思うから」というような根拠の無い理由で買うのはギャンブルと変わりません。

その仮想通貨(トークン)がもたらす本質的な価値を理解した上で、プロジェクトの進捗と今後のスケジュール、チーム、市場動向、価格やチャートの形など総合的に判断し、”投資”をすることを強くお勧めします。 😉


Yu Yamanaka

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